「「パクリ国家」中国に米・日で鉄槌を!」ケント ギルバート

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「パクリ国家」中国に米・日で鉄槌を!

【私の評価】★★★☆☆(72点)


■トランプ大統領と同じことを言っているなあ~
 と思いながら手にした一冊です。


 中国は確かにパクリ国家です。
 そして日本はお人好し国家です。
 ただ、アメリカ人はお人好しではない。


 アメリカ人は自分が不利になると分かれば、
 自分が有利になるように
 戦争も辞さない国なのでしょう。


・日本は、長年にわたって中共に金を与え、
 技術を盗まれ、結果としてアメリカとともに、
 今日の傍若無人な中共を形づくることに
 「加担」してしまったのです(p80)


■アメリカの貿易戦争は、ブロック経済による
 世界恐慌の再来になるという人もいます。
 その可能性はあるでしょう。


 しかし、どちらかといえば
 ナチス・ドイツに対して
 平和に固執するあまり宥和的な政策を
 取ってしまったヨーロッパの再来になる
 可能性のほうが高いと思います。


 今、中国を抑えておかなければ、
 ナチスの横暴を抑えきれずに
 第二次世界大戦となった歴史を
 繰り返すことになる可能性がある。


 ホロコーストが起きたように、
 チベット、ウイグルで同じことが
 起こりかねません。


・いま中共に屈することこそ、
 三度目の世界大戦まで引き起こしかねない、
 取り返しのつかない禍根を
 将来世代に残すことになるでしょう(p3)


■そもそも中国は反日教育を行い、
 世界で反日プロパガンダを行い、
 日本を悪魔化し、破滅させようとしている。


 日本人もホロコーストに合わないよう
 よく考えたいものです。


 ギルバートさん
 良い本をありがとうございました。


───────────────


■この本で私が共感したところは次のとおりです。


・日本人は実にお人好しな民族です。
 中国へ進出した企業は技術も資産も
 絞り上げられ・・ODAは取られっぱなしで、
 得るものはほとんどなかったのです(p97)


・中共は自らの手の中にない技術は合弁や市場開放を
 ちらつかせて巧みに取り入れつつ、産業スパイや
 ハッキングなどを通じて、外国の知的財産を
 盗み続けます。用済みになった企業は国内から放り出し、
 中共の息のかかった企業がその果実を吸い続けます。
 そして、軍備を拡張しながら、その威力を背景に
 さまざまな甘い言葉で経済圏を拡大する(p41)


・中共は国際ルールを無視し、約束も平気で破ります。
 現在の中共と過去の日本を比較することは、
 そもそもイデオロギーとそこから発する
 国情が違いすぎるため、無意味なのです(p70)


・中共による日本人抑留の目的は、
 比較的良い待遇を与えながら、
 中共に有利な人材にすべく日本人を
 養成することだったのです・・・
 日本帰国後は「中国帰還者連絡会」という
 組織を結成して、中共に有利な、
 そして日本の過去の「悪行」を
 訴える運動を行っています(p118)


・カルフォルニアに慰安婦像が設置された
 ニュースが話題になりましたが、これには
 「世界抗日戦争史実維護連合会」(抗日連合会)などの、
 中共の影響下にある反日ロビー団体が
 関与しています(p74)


・「世界抗日戦争史実維護連合会」・・
 彼らは、南京事件についてアメリカ人に不正確で
 間違ったイメージを拡散した故アイリス・チャンの
 『ザ・レイプ・オブ・南京』を宣伝販売して
 ベストセラーにしたり、慰安婦問題に関する
 ロビー活動や、慰安婦像建設への
 協力を行っています(p144)


・ハニートラップ(色仕掛け)と
 マネートラップ(買収)は得意中の得意ですから、
 中共の言いなりの合衆国大統領が
 誕生する可能性もあります(p107)


・中国企業に転職したアップルの元エンジニアが、
 同社の機密である自動運転技術の情報を
 持ち帰ろうとしたところを、サンノゼの空港で
 中国行き飛行機への搭乗直前、FBIに
 水際で逮捕される事件も起こっています(p54)


・2005年には海上自衛官が、世界最高性能を
 誇る海上自衛隊の潜水艦に関する資料を
 持ち出したことが発覚しています。
 この自衛官は中国に頻繁に渡航し、
 自殺した領事が通っていた上海の
 同じカラオケ店に出入りしていたのです(p134)


・2013年には、防衛相情報本部に勤務していた
 60代の女性事務官が、「部内限り」の資料を
 持ち出そうとしたことが発覚・・
 この女性事務官は、中国人留学生の若い男と
 何らかの形で交際していたと見られ、
 事務官のコンピュータからは、留学生に
 思いを寄せる記述が見つかっています(p134)


・2018年には、液晶パネル向け偏光板や
 半導体ウエハ保護フィルムなどで世界的な
 ビジネスを展開している日東電工が、
 中国・蘇州の子会社を他の日本企業に譲渡する
 と発表したところ、大規模な抗議デモが発生し、
 現地のマスコミがこれをあおる結果を招きました・・・
 事態は「反日」の色合いも帯びながら悪化していき、
 やがてデモの整理の目的で警察が介入し、
 政府や税務当局がやってきて、労働者と
 中共に有利な条件を引き出していった(p88)


・現状の改正案では、自衛隊を明記するだけです。
 それを「戦争のできる国になる」と批判するのは、
 もし確信犯でなければ、中共のプロパガンダに
 知らずに乗せられた勉強不足だけでしょう。
 私に言わせれば、条件が整えばすぐにでも
 戦争を起こす国がまさに中共であり、
 彼らを食い止めるためにも、
 日本は責任を負っているのです(p219)


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■目次

第1章 トランプが仕掛けた「貿易戦争」の真の目的とは?
第2章 アメリカはこんなに盗まれてきた
第3章 弁護士の私が知り得た中共のあこぎな実態
第4章 中国は昔から「情報戦」の国
第5章 日本の「不作為」が中共を肥大化させた
第6章 アメリカも帝国化する中共を見誤ってきた
第7章 そしてアメリカと日本の逆襲が始まる



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