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「やっと自虐史観のアホらしさに気づいた日本人」ケント・ギルバート

2017/07/06公開 更新
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やっと自虐史観のアホらしさに気づいた日本人


【私の評価】★★★☆☆(83点)


要約と感想レビュー

 テレビでおなじみのケント・ギルバートさんの一冊です。共産党活動が連邦法で禁止されているアメリカの弁護士としては、日本で反日活動家がどうどうと活動していることに違和感があるらしい。特に、共産党、社民党、日教組、日弁連、朝日新聞、TBSの活動に警告を発しています。


 特にTBSの番組では、思い切り偏向編集をされたと怒りを表現しています。TBSの『NEWS23』では、「法案反対派」の立場からの報道時間が93%を占めており、それでも自分たちは「政治的に公平であること」を遵守していると強弁しているのです。


・見事に偏向した編集手腕を見せた『NEWS23』・・三十分以上もインタビューを受けましたが、実際に番組に使われたのは一分前後で、しかも最後の最後の、ほとんど余談とも言える部分だけが編集され、私の「笑い」が、あたかも安保法案反対派を冷笑し、馬鹿にしているようにイメージ操作され・・さすがTBS、見事な編集ぶり!」と久しぶりに感服しました(p105)


 弁護士としては、在日団体や共産活動家と連携した日弁連の反日活動に、警鐘を鳴らしています。慰安婦という言葉を発明したのは、朝日新聞ですが、性奴隷という言葉を発明したのは、日弁連の戸塚悦郎弁護士であると指摘し、マスコミや日教組、日弁連などの団体に共産党工作員が多数入り、組織を乗っ取って世界中で反日活動を行っているというのです。


 例えば、日弁連の反日活動家である高木健一弁護士は、弁護士時代の福島瑞穂参議院議員と一緒になって、韓国での慰安婦補償要求運動を行いました。インドネシアにおいても、高木弁護士は住民たちの貧困に付け込んで、「日本政府を訴えたら200万円もらえる」と「自称・元慰安婦」を集め、日本政府から金を引き出そうとしているという。1996年には名古屋の中京テレビ(日本テレビ系列)が、NNNドキュメント「IANFU(慰安婦)インドネシアの場合には』を制作し、情報工作にも余念がないのです。


・2014年7月、スイス・ジュネーブにある国連欧州本部において、表現の自由や、拷問、残虐な刑罰の禁止などを規定した自由権規約の締結国である日本政府が、規定内容をどのように保障しているかを審査する会合が開かれたのですが、そこでも日弁連のメンバーが暗躍。朝鮮風のチマチョゴリを来た在日朝鮮人などを交え、「日本政府は朝鮮学校を無償化せよ」という運動を行いました(p71)


 新聞、テレビでは分からないことが、多く記載されていました。情報を得る新聞、テレビがこのような状況では、なんともなりません。より広い情報を集めていくことが大事だと思いました。


 ギルバートさん、良い本をありがとうございました。


この本で私が共感した名言

・公立学校の教育公務員は「政党その他の政治的団体」の役員や構成員等になることが禁止されています。さて、それでは日教組のウェブサイトに書かれていた、彼らの最近の活動内容を見てみましょう。・・・『安倍政権の暴走を許さず、安保関連法案の廃案を目指す8・17の週の統一行動報告#3 2015年9月8日』・・日教組は「政治的団体」そのものだと思います(p40)


・日弁連は弁護士団体というよりも、もはや政治団体・・その潤沢な資金を利用して、日弁連は世界中で様々な反日工作を行ってきました・・歴代の会長の多くが共産党系でもある日弁連は、国連に反日左翼NGOを送り込み、今も非常に熱心に日本を貶めるような「仕事」をやっているわけです(p71)


・反日的な「陰謀」ばかりを計画し実行してきた日弁連は、PRC(中国)に対しては極めて融和的です。たとえば、2015年7月、PRC(中国)国内で人権派弁護士が200人以上も拘束されたにもかかわらず、日弁連はこれに対して長らく抗議の一つ上げませんでした(p78)


・社民党もまた、外国勢力と結託して反日活動を行ってきた政党です。元慰安婦と自称する人々に「証言内容をいちいち指南する」という工作のみならず、前述の反日弁護士パートナーと一緒になって慰安婦問題を何十年にもわたって世界中に拡散した影の仕掛け人・・福島瑞穂氏など、「本当に日本人なのか」と疑いたくなるような活動ばかり行ってきました(p83)


・この国連会場には、かつて慰安婦を初めて「性奴隷」として国連の場で定義した「クマラスワミ報告」の背後で暗躍し、何の証拠や根拠もなく、単なる「カン」で、「日本軍の慰安婦は性奴隷(Sex Sleve)だった」と言いはじめた戸塚悦郎弁護士や、社民党の福島瑞穂参議院議員の事実婚のパートナーで、過去には、逮捕された中核派の活動家の弁護活動を福島氏とともに行ってきた海渡雄一弁護士(グリーンピース・ジャパン元代表理事)ら、錚々たるメンバーが参加していました(p72)


・かつての党首であった土井たか子などは、北朝鮮の秘密工作員で、原敕晁さんを北朝鮮に拉致した辛光洙の釈放署名運動を行い(菅直人元首相や千葉景子元法相も参加)、PRC(中国)を訪れては南京大虐殺記念館のイベントに参列して、被害者と自称する怪しい人々に対して謝罪までしています(p83)


・渡邉氏は読売グループどころか、日本の新聞界に隠然たる影響力を持っている「ドン」だと言う人もいますが、もともとは共産党員であり、思想的には反陸軍、反靖国・・もし靖国神社に参拝する首相がいた場合には、「私は発行部数千数百万部の『読売新聞』の力で、それを倒す」という驚愕すべき宣言までしている(p92)


・「ベトナムでは、日本人男性が現地女性をレイプできるように通りで女性を引き連れて客引きをさせている」と・・毎日新聞の悪辣で低俗な英語記事を書いていたのは、ライアン・コネルというオーストラリア人記者でしたが・・コネルとともに日本人女性を「異常な変態性格の持ち主」と表現して、日本の英字紙「ジャパンタイムズ」に載せていたのは、マーク・シュライバーというアメリカ人です。この二人は、これらの記事をベースにして『タブロイド・トーキョー』という書籍まで出版していました。私に言わせれば、「反日工作白人」とでも呼びたい人々です(p117)


・韓国やPRC(中国)は、国家予算やたくさんの人員を割いて、嘘で日本を貶める「歴史戦」を世界各地で大々的に仕掛けている・・たとえば欧州主要都市の公園などに、「南京大虐殺」の解説パネルを設置するような、プロパガンダ戦略を行っているのです(p151)


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【私の評価】★★★☆☆(83点)



目次

第1章 GHQに代わって戦後日本を貶めてきた勢力
第2章 日本には反日メディアが多すぎる
第3章 日本はもう韓国に対して余計な気を遣う必要はない
第4章 中国による「人民大虐殺史」を世界記憶遺産に推薦しよう
第5章 混沌とする国際情勢に対して、日本が持つべき心構え


著者経歴

 ケント・ギルバート(けんと ギルバート)・・・1952年、アイダホ州に生まれる。1970年、ブリガムヤング大学に入学。翌年、末日聖徒イエス・キリスト教会のモルモン宣教師として初来日。経営学修士号(MBA)と法務博士号(JD)を取得した後、国際法律事務所に就職し、企業への法律コンサルタントとして再来日。弁護士業と並行して英会話学校「ケント・ギルバート外語学院」を経営。またタレントとしてもテレビに出演。


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